通信販売・EC

携帯電話／スマートフォンで緊急地震速報の受信方法をまとめました。
まわりに緊急受信速報を受信していなかった人がいたので作りました。
この機会に受信方法のわからない方に教えましょう。
（この記事を書いた後、2011年秋ドコモがエリアメールを対応開始）

●NTTドコモ
「メール」→「メール設定」→「エリアメール設定」→「受信設定」→「利用する」
※対応機種は905、705シリーズから対応
※スマートフォンは対応していません。orz
http://www.nttdocomo.co.jp/service/safety/areamail/usage/index.html

●au
「Cメールメニュー」→「４．緊急地震速報」→「２．受信設定する」→「１．受信する（ON）」
※スマートフォンはCメール対応機種（IS03）のみ対応
http://www.au.kddi.com/jishin_sokuho/

●ソフトバンクモバイル
「メール」→「メール設定」→「その他の設定」→「緊急地震速報設定」→「受信設定」→「利用する」
http://mb.softbank.jp/mb/service/3G/EEW/#howto

●iPhone
「ゆれくるコール” for iPhone」をインストールしてください。

サイトを構築する際、運用されている際、なにをベンチマークにしていますか。

日本コンピュウェアが、2010年11月の小売（Eコマース、カタログ通販、TV）、銀行、証券、旅行サイトのパフォーマンスで、自社サービスの情報を公開しています。

日本コンピュウェア、2010年11月度Web サイトパフォーマンスベンチマークを発表
http://offers.compuware.com/register?cid=70170000000fasc

公開されている測定項目は、レスポンスタイム、可用性、均一性です。レスポンスタイムと可用性は、どこのサイトでも、運用時に注意を払っているKPIです。

・レスポンスタイム
　Webサイトのビジターが特定のURLにアクセスする際に、当該ページのコンテント全てが読み込まれるまでの時間
・可用性
　Webサイトのビジターが特定のURLにアクセスしようとした際に、アクセスすることが出来た割合。
・均一性
　Webサイトのレスポンスタイムのばらつき。
※ただし、計画的なメンテナンス、Sorry Page、404エラーは対象外

日本クレジット協会が、Eコマースの新規参入障壁を高くしてくださいました。

社団法人日本クレジット協会と日本クレジットカード協会は、「新規インターネット加盟店におけるクレジットカード決済にかかる本人認証導入による不正使用防止のためのガイドライン」の制定について、を発表しました。

要約すると、

株式会社インフォマニア、センドメール株式会社、ニフティ株式会社、株式会社パイプドビッツ、ヤフー株式会社、楽天株式会社の6社は、DKIM（(DomainKeys Identified Mail) ）の普及団体Japan DKIM Working Group (略称; dkim.jp)を設立した。

DKIMは、電子署名を使ってメール送信元のドメイン認証技術。送信側はメールに電子署名をつけ、受信側は電子署名の正当性を確認する。

InternetWatchの記事によると、WIDEプロジェクトの2010年8月時点の調査では、.jpドメインにおけるDKIMの導入率は0.45％。「SPF/Sender ID」の普及率は39.59％。

http://member.wide.ad.jp/wg/antispam/stats/index.html.ja

DKIMは知りませんでした（汗。SPF/Sender IDはもちろん知っていました。SPF/Sender IDの普及率は高いですね。WIDEプロジェクトの調査にもあるとおり、知名度の低さに問題があることは明らか。大手ISP、大手メール送信事業者が加わっており、急速に普及しそうです。私の知っている企業も入っています。

ニッセンは、ヤッパの協力を得て、通販カタログ「ニッセン スマートカタログ」をアップルのApp Storeで無料配信を始めた。

従来の上カタログのようにページを一枚一枚めくるように閲覧できるだけでなく、商品データを埋め込んだカタログ紙面をタップすることで、ニッセンオンラインと通信し、最新の商品情報を引き出しながら、注文・決済までスムーズに行える。タイムリーな情報更新、また期間限定のプライスダウンセールなど実施し、新たなショッピングスタイルを提案していく。

さらに、イメージキャラクターの香里奈さんがウォーキングするiPad限定動画を配信する。

千趣会と同じく、ヤッパの技術を得て電子通販カタログの配信です。ヤッパ、通販カタログ会社に引っ張りだこですね。

でも、ベルメゾンのカタログと違って、ニッセンのカタログ上でサイズや数量の選択までできます。少し進化してる。

メルマガ配信の配信成功は、本当に成功しているのか。

疑問に思ったこと、ありませんか？

メールサーバーは、受信したら成功を返す。SMTPは、そういう仕様です。

スパムフィルターは、どこにでも導入されているほど普及しています。

そしてスパムフィルターは、来たメールがスパムだからといって、受信失敗として送信者に返すわけではありません。中には550で返してくれるスパムフィルターもありますが。

そうなると一つ疑問がわきます。

読まれる前に、そもそもメールが届いているのか。

ちゃんと購読者の受信箱や振り分けされたフォルダに入れてくれているのか。

同じように疑問に思っている人、いないですか。

疑問を解決するサービス、ないのかな。

スパムを回避したい裏社会に通じているのかな。

通信販売、Eコマースのビジネスモデルは、はじめての通信販売＆Eコマースの7.戦略で述べたいように、新規を獲得し、リピーターに育成します。８対２の法則で、売上の８割を稼いでくれるリピーター・ファンをたくさん作るためです。

そのために、8.CRMという取り組みをします。

では、顧客を管理しようとしようと考えると、一つ行き詰ることが出てきます。

いま蓄積されているデータベースには、本当に顧客一人一人のデータが蓄積されているのでしょうか？

だいたい顧客データはぐちゃぐちゃです。

顧客データは、お客様のライフステージの変化などによって、様々に変化します。本来一人として管理しているはずのデータも、変化に対応できないことがあります。

顧客一人が、データベースで複数人いたとすると、新規、リピーターをもとにした施策が、誤って使われてしまいます。これでは、お金がいくらあっても足りません。

千趣会とヤッパが通販カタログのiPadアプリを開発し、無料配信するという発表がありました。

2010年5月28日から実証実験を始めるそうです。もう始まってます。

カタログをめくるようなインターフェイスはもちろん。無料、毎月内容を更新、買いたいときはパソコンサイトへ飛べるようになっているそうです。

予想したとおり来ましたね。しかも無料。

千趣会は、すでにiPhone用も出していたんですね。知らなかった(汗。それならiPad化はすぐに対応できたんでしょう。

デジタルカタログは、紙のカタログ制作と一緒に作れるので、カタログ通販企業にとっては有望の販売チャネルになります！

紙のカタログは、１冊作るのに９ヶ月前から準備に入るとか。データ配信する分、カタログの印刷時間や書店への配送時間が短縮されます。なので、単に紙のカタログと同じ内容だけでなく、デジタルカタログ独自の紙面作りや、月刊・週刊による更新頻度を高くすることが期待出来ます。オンラインショッピングの良いところが取り込めます。

電子書籍の広がりによっては、カタログ通販ベルメゾン、ニッセン、ディノス＆セシール、イマージュなどが盛り返しそうです。

Twitterは、なぜら生まれたんでしょうか。

気軽に書けるブログでしょうか。毎日何回も投稿している芸能人もいます。

コメントの方が盛り上がる。マイクロブログというより、しばし炎上するブログのコメント欄のように見えます。

Twitterを活用した事例として、Zappos（ザッポス）という靴のオンラインショップがあります。

あのAmazon（アマゾン）に800億ドルで買収されました。Zapposの800億の価値とは？

シューズは、どこのオンラインショップでも手に入ります。サイズさえ合えば、どこで手に入れても品質は一緒。とても価格競争に晒されやすく、参入が容易な商品です。

もし靴が会わなかった人のために、無料の返品ができるサービスを導入。というくらいなら、アメリカでは珍しくありません。アメリカの通販は、返品に融通がきくところが多いのです。日本は厳しいです。

Zapposは、価格競争ではなく、顧客サービスの充実を重視・投資しました。

そこで始めたのが、Twitterを使ったカスタマサポートです。Zapposの全社員がTwitterアカウントを持っています。

有名な話しがあります。

昨今、猫も杓子も、とまではいかないまでも、社長さんたちはTwitterに入れ込んでます。

Twitterはマイクロブログとも呼ばれますが、どちらかというと公開されたチャットのようなもの。

1日1回書くブログと違い、1日数十回、数百回書きこむことから、リアルタイムのコミュニケーションが発信されています。

社長、芸能人などの一言一言の「つぶやき」に熱い注目が集まってます。

そんなTwitterですが、成功した事例が出ています。

有名どころは、DELLがキャンペーン告知に活用して売上を向上させました。

Twitter利用で約650万ドルの売上
http://japan.cnet.com/clip/global/story/0,3800097347,20405014,00.htm